COVID-19ワクチン接種を考慮する妊婦さんならびに妊娠を希望する方へ、日本産科婦人科学会、日本産婦人科感染症学会から通知が届きました。ご参考になさってください。

COVID-19 ワクチン接種を考慮する妊婦さんならびに妊娠を希望する⽅へ

日本産婦人科感染症学会

日本産科婦人科学会

（第 2 版）令和3年5月12日

令和 3 年 5 ⽉ 12 ⽇ 2021 年 2 ⽉からわが国でも COVID-19 ワクチン接種が始まりました。COVID-19 感染患者さんに接する医療従事者や重症化リスクの⾼い⾼齢者が優先的に接種を受けていますが、今後希望するすべての国⺠に接種が始まります。

政府はすべての⽅に、無償で接種を⾏う⽅針で進めています。 COVID-19 のパンデミックが昨年に始まり、およそ半年という極めて短い時間にワクチン開発が⾏われたために、まだ⻑期間にわたる有効性や安全性に関する臨床データの集積はありません。ただし、⼤規模な接種を始めたイスラエルや英国では、新規感染者、重症者、死亡者のすべてで激減しています。

副反応の⼀つであるアナフィラキシーを含むアレルギーの頻度は、⽶国におけるファイザー製ワクチン治験時には 0.0011％とされています 。現在までのわが国の接種では、局所の疼痛・腫脹、頭痛、疲労、悪寒、筋⾁痛、関節痛、下痢、発熱などの症状が 1−2 ⽇続くとする報告はありますが、致命的な副反応は報告されていま せん。ｍRNA が接種を受けた⽅の遺伝⼦に組み込まれるとか、接種を受けた⽅が有害な物 質を産⽣するといった事実はありません。さらに、接種後に感染しやすくなるという事実もありません。

しかし、2 回の接種を受けて 1−2 週間以上たたないと抗体は⼗分に誘導されず、また変異したウイルスには効果が⼗分でない可能性もありますので、引き続き三密回避 やマスク着⽤は必要です。

現時点では、妊婦さんに対する接種について⼗分な知⾒がなく、各国で⾒解が分かれていますが、世界的な流⾏拡⼤と妊婦の⼀部で重症化することから積極的に接種をすべきという考え⽅が⼤勢を占めています。

⽶国の ACIP（ワクチン接種に関する諮問委員会）は、妊婦を除外すべきではないとしていましたが、CDC は本年 4 ⽉ 24 ⽇、⼗分な情報を得た個⼈の選択ではあるが、妊婦への接種を推奨するとしています。英国では当初妊婦中の接種を積極的には推奨していませんでしたが、接種のリスクよりも感染のリスクが⼤きいこと から、希望者には接種をためらうべきでないとしています。

また、COVID-19 mRNA ワクチンの⽣殖に関する研究はまだ完了していませんが、現時点で胎児や胎盤に毒性があるとかワクチン接種を受けた⼈が不妊になるといった報告はありません。しかしながら、中・ ⻑期的な副反応については、今後も情報を収集する必要があります。⽇本産婦⼈科感染症学会および⽇本産科婦⼈科学会として、現状において以下の提⾔をします。

1. COVID-19 ワクチンは、現時点で妊婦に対して短期的安全性を⽰す情報が出つつあるが、中・⻑期的な副反応や胎児および出⽣児への安全性に関しては今後の情報収集が必要である。現時点では世界的に接種のメリットがリスクを上回ると考えられる。

2. 流⾏拡⼤の現状を踏まえて、妊婦をワクチン接種対象から除外しない。 特に⼈⼝当たりの感染者が多い地域では積極的な接種を考慮する。接種する場合には、産婦⼈科医は被接種者に、⻑期的な副反応は不明で、胎児および出⽣児への安全性は確⽴していないことを事前に⼗分に説明する。同意を得た上で接種し、その後30分は院内で経過観察する。現時点で mRNA ワクチンには催奇性や胎児胎盤障害を起こすという報告は無いが、器官形成期（妊娠 12 週まで）は、偶発的な胎児異常の発⽣との識別に関する混乱を招く恐れがあるため、ワクチン接種を避ける。妊婦には⺟児管理のできる産婦⼈科施設などでワクチンを接種する事が望ましく、なるべく接種前後に超⾳波やドップラー検査などで胎児⼼拍を確認する。直前検査が難しい集団接種や、産科のない診療所などで接種する場合、接種前後 1 週間以内に妊婦健診を受診するように促す。また，接種後に腹痛や出⾎、胎動減少などの症状があればすぐに産科を受診するように指⽰する。

3. 妊婦さんならびに妊娠を希望する⽅で、感染リスクが⾼い医療従事者、保健介護従事者、 重症化リスクが⾼い肥満や糖尿病など基礎疾患を合併している場合は、ワクチン接種を積極的に考慮する。

4. 妊婦のパートナーは、家庭内での感染を防ぐために、ワクチン接種を考慮する。

5. 妊娠を希望される⼥性は、可能であれば妊娠する前に接種を受けるようにする。

（⽣ワ クチンではないので、接種後⻑期の避妊は必要ない。）

患者さん⼀⼈⼀⼈の背景が違いますので、まずは産婦⼈科の主治医と⼗分にご相談ください。